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  1. (-FY2017) Environment and Development/Climate Change
  1. (-FY2017) Environment and Development/Climate Change
  2. A Study on Urban Air Pollution Improvement in Asia

アジアにおける都市大気環境の改善に向けて—バンコク首都圏における微小粒子状物質(PM2.5)に関するケーススタディーとその政策的含意—

https://doi.org/10.18884/00001033
https://doi.org/10.18884/00001033
d86e301d-c182-4f72-bec6-71bbef0fcca6
名前 / ファイル ライセンス アクション
policy_note_06.pdf policy_note_06 (876.9 kB)
license.icon
Item type 一般雑誌記事 / Article(1)
公開日 2020-07-30
タイトル
タイトル アジアにおける都市大気環境の改善に向けて—バンコク首都圏における微小粒子状物質(PM2.5)に関するケーススタディーとその政策的含意—
タイトル
タイトル アジアにおける都市大気環境の改善に向けて—バンコク首都圏における微小粒子状物質(PM2.5)に関するケーススタディーとその政策的含意—
言語 en
言語
言語 jpn
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ article
ID登録
ID登録 10.18884/00001033
ID登録タイプ JaLC
著者 成田, 大樹

× 成田, 大樹

WEKO 1532

成田, 大樹

ja-Kana ナリタ, ダイジュ

Search repository
Narita, Daiju

× Narita, Daiju

WEKO 1533

en Narita, Daiju

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 近年健康影響の観点から、微小粒子状物質(PM2.5)への関心が高まっている。特にアジアでは、著しい経済成長や都市化の進展により、大都市圏のPM2.5による大気汚染が大きな問題となっており、改善に向けた取り組みが喫緊の課題となっている。しかし、PM2.5の発生要因は国によって大きく異なり、例えばタイの調査研究からは、自動車交通とバイオマス燃焼(稲わらの野焼き等)が、主要な要因となっている状況が明らかとなった。こうした各国毎の状況を踏まえ、PM2.5を含む大気環境汚染の改善に向けて、①エネルギー政策、農業政策、都市・国土利用政策等を含む総合的な対策が必要であること、②その対策には、「インセンティブ(Incentives)」と「イノベーション(Innovation)」の2つの「I」が不可欠であること。そして、③PM2.5を含む大気汚染の状況を踏まえた上で、現場の実情にあわせた政策検討を行うこと、以上3点が重要である。
書誌情報 Policy Note
en : Policy Note

号 6, p. 1-7, 発行日 2020-07-30
出版者
出版者 JICA Research Institute
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Ver.1 2023-05-15 13:00:09.169245
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