@article{oai:jicari.repo.nii.ac.jp:00001055,
 author = {成田, 大樹 and Narita, Daiju},
 issue = {6},
 journal = {Policy Note, Policy Note},
 month = {Jul},
 note = {近年健康影響の観点から、微小粒子状物質（PM2.5）への関心が高まっている。特にアジアでは、著しい経済成長や都市化の進展により、大都市圏のPM2.5による大気汚染が大きな問題となっており、改善に向けた取り組みが喫緊の課題となっている。しかし、PM2.5の発生要因は国によって大きく異なり、例えばタイの調査研究からは、自動車交通とバイオマス燃焼（稲わらの野焼き等）が、主要な要因となっている状況が明らかとなった。こうした各国毎の状況を踏まえ、PM2.5を含む大気環境汚染の改善に向けて、①エネルギー政策、農業政策、都市・国土利用政策等を含む総合的な対策が必要であること、②その対策には、「インセンティブ（Incentives）」と「イノベーション（Innovation）」の２つの「I」が不可欠であること。そして、③PM2.5を含む大気汚染の状況を踏まえた上で、現場の実情にあわせた政策検討を行うこと、以上3点が重要である。},
 pages = {1--7},
 title = {アジアにおける都市大気環境の改善に向けて—バンコク首都圏における微小粒子状物質（PM2.5）に関するケーススタディーとその政策的含意—},
 year = {2020},
 yomi = {ナリタ, ダイジュ}
}